2017-09

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或る初夢・・・健康長寿の明るい未来社会

   
 西暦203X年、日本政府はまたも新たな経済政策を発表する見通しだ。   
   
 振り返れば過去にはアベノミクスと呼ばれるものがあり、東京オリンピックによる経済効果その他がこれに続き、そして、まるで「神風」が吹いたかのような幸運に恵まれて今や景気の過熱感は尋常ならざるものとなりつつある。   
 そこで、景気をもう少し穏やかなものにしつつ、しかし、景況感の持続を保てるよう、先日は「異次元規制」と「3枚の盾」と呼ばれる政策を発表したところであるが、今回はさらに「3億総活躍社会」として、これからの日本の社会と経済のあり方を示したい考えのようだ。   
   
 医療技術の進歩と生命科学の革新などにより、人間の寿命は格段に伸びた。近い将来に日本人の平均寿命は150歳くらいになると予測されているが、先日は厚生労働省関係の有識者会議もまた「日本人が400歳まで生きられるための医療と社会保障制度のあり方」と題する提言をしたところである。それによると、400歳まで生きられることもまた十分に現実味を帯びてきているのである。   
 この400年人生の中身は次のとおりである。すなわち、多くの人は200歳まで働き続ける。次の100年間は、肉体的・精神的な衰えも出てくることから約半数の人は現役を退いて老後人生へと移行していくが残りの半数ほどは働き続ける。そして300歳を迎える頃から残りの100年間をいわゆる「寝たきり生活」として要介護状態で過ごすことになる。   
 年金の受給開始年齢を201歳と設定し、平均的な国民はその後200年間にわたって年金を受け取ることになる。そして、繰り返しになるが人生の最後の100年間は要介護状態で過ごすことから、その間は介護保険給付の対象ともなり続けるのである。   
 そこで問題になるのが現役世代の負担である。年金を200年間にわたって受給され、また100年間にわたって介護を受け続ける高齢層を支えるため、年金・健康保険・介護保険の保険料負担が重くのしかかる。他方、人間の寿命が伸びていることから人口増加のスピードは増し、子育て支援をさらに改革することで子だくさん家庭を増やすことは可能で、健康寿命も伸びていることから現役世代から得られる保険料収入も無理なく増加していくとの見方も可能だ。有識者会議では社会保障制度のあり方についてさらに議論を重ねるとしている。   
   
 政府としては、平均寿命の伸びに加えて移民の受け入れ拡大もあることから日本の総人口を3億人程度と想定したうえで経済成長プランを国民に示したい考えだ。   
   

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